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需給で揺れる株式市場、昼のバスケット取引に思惑

 3月期企業の決算発表本格化を控えて閑散ムードが続くなか、短期的な需給が株式市場を揺さぶっている。クレディ・スイス証券による大量の先物売買もそのひとつだが、ここにきて影響力を増しているのが昼のバスケット取引だ。
 大量の銘柄を一度に売買する取引を「バスケット取引」と呼ぶが、中でも前引け後に立会い外で行われる昼のバスケット取引が市場関係者の注目を集めている。昼のバスケット取引は、大半が国内機関投資家と証券会社の相対で行われるため、国内機関投資家の需要動向をはかるバロメーターともみられている。
 市場関係者によると、「決算発表の本格化を控えて機関投資家からリスク回避の換金売りが出ているようだ。昼のバスケット取引でも4月以降は売り決めとなることが多い」(準大手証券トレーダー)という。実際、前日は米国株高を好感し、日経平均は前場に160円以上上昇したが、昼のバスケット取引が売り優勢と伝わると、後場に入って急速に伸び悩んだ。終値はわずか2円高だった。
 機関投資家と証券会社との間でバスケット取引を行う場合、売り決めは、機関投資家が売り、証券会社の自己売買部門がいったん買いで応じることを意味することが多い。後場の株式市場では、証券会社が引き受けた現物株を市場で処分するとの思惑から、ディーラーなどが先物の売りから入り、相場が崩れるというわけだ。
 ただ、実際のバスケット取引はこれほど単純ではなく、機関投資家が「先物買い/現物売り」、証券会社が「先物売り/現物買い」で受けるEFP(エクスチェンジ・フォー・フィジカル)という手法が取られることも多い。いずれにしても機関投資家のスタンスが昼のバスケット取引でみえてくる。
 この日は機関投資家の売りに対する警戒感が後退した。日経平均は前引けが140円安だったが、昼のバスケット取引で「やや大きい買い決め」との見方が広がった。これまで弱気スタンスだった機関投資家が買いに転じたとの見方から、後場にかけて先物主導で急速に戻す展開となった。市場では「3月末終値(1万7287円)以下まで売る機関投資家は少ない。むしろ中長期的な展望から押し目買いが入ったのではないか」(大和証券SMBCエクイティ・マーケティング部の山口裕也氏)との声が出ていた。
 決算発表の本格化を控えて、株式市場は低調な売買が続いている。当面は短期的な需給と思惑に振り回される展開となりそうだ。
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