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米国株式市場が急落:識者はこうみる

 [ニューヨーク/東京 27/28日 ロイター] 米国株式市場が急落、S&P500指数は1日の下落率が過去4年余りで最大となった。中国株式市場の急落や、一部の米経済指標が弱い内容となり世界的な経済成長をめぐる懸念が強まったことが背景。市場関係者のコメントは以下の通り。
●世界同時株安に注目
 <FTNフィナンシャルのエコノミスト、クリス・ロウ氏>
 特筆すべきは中国株の大幅安ではなく、世界の株安を引き起こした連鎖現象だ。過去数年間に連鎖現象は過去のものとなっていた。昨年に日銀が利上げを再開した際、キャリートレードの巻き戻しを懸念してかいくつかの新興国市場で大量の売りが出たが、それにしても、とりわけこのような現象が長らくみられなかったことを考慮すると、世界同時株安は注目に値する。
 過去数カ月間のサブプライム市場での動きや、われわれがもはや不動産を金融ポートフォリオの適切な構成要素と見なしていない事実を考え合わせると、これは、世界の過剰流動性が枯渇しつつあることを示すもうひとつの兆候といえる。
●サブプライム市場と関連
 <イートンバンスのバイスプレジデント兼ポートフォリオマネジャー、トマス・メットゾールド氏>
 これが単に調整なのかそれ以上のものかは、時間が経たないと分からない。われわれはもはやリスクなど存在しないという感覚に達していたが、人々はようやく警鐘を受けたのかもしれない。
 これはサブプライム住宅融資市場と何らかのかかわりがあるとみている。HSBCやシティグループ、JPモルガンチェースなど一部大手銀行が大きなエクスポージャーを抱えており、この事態を把握していた者がいたかどうかは分からない。ヘッジファンドのひとつやふたつがトラブルに巻き込まれてもわたしは驚かないだろう。
●25日線前後までの下げを想定
 <日興コーディアル証券・エクイティ部部長 西広市氏>
 これまで高値警戒感が強かったうえに、過去最高の裁定買い残の積み上がり、来週末にメジャーSQ(特別清算指数)算出を控えていることなどを踏まえれば、東京株式市場も波乱は避けられない。中国株式市場をはじめアジア株の動向をみながらの展開になる。
 シカゴの日経平均先物の1万7460円が下値メドの目安の1つになるが、テクニカル的に日経平均は1万7600円台にある25日移動平均線までの下げを想定している。きょうの予想レンジは1万7400円─1万7700円。
 期末を控えて、所有期間利回りの高さから、配当取りを狙った買いも入る可能性もある。これらの買いがどこで入るかを冷静に見極めるところだろう。
●米株安こうみる:海外勢売り誘い日本株も調整に
 <SBI証券・投資調査室長 鈴木英之氏>
 下げ幅だけみてブランクマンデーを連想する投資家がいるかもしれないが、この時の下げ率は22%で水準も異なるので冷静に対処すべきだ。
 ただ、米国株をはじめ世界的な株安の影響で、資金配分上の理由から海外機関投資家の売りは避けられない。タイミング的に日本株は高値圏に位置しており、これによって日本株は調整局面入りすることになるだろう。
 日本のファンダメンタルズを踏まえれば、中長期的な上昇基調は続くとみられるものの、きょうは波乱となりそうだ。日経平均は1万7600円台に位置する25日移動平均線前後まであっさり下げる可能性もある。
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