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オー・エイチ・ティー(OHT)事件の再来か、「ペア急落」相次ぐ

 7月24日の取引終了後、証券市場に動揺が走った。カブドットコム証券が2008年4-6月期決算で、ある2銘柄の株価急落が響き、信用取引に関連して顧客に貸し付けた資金の一部を回収できず、貸倒引当金が発生したと発表したからだ。ある2銘柄とは、東証マザーズ上場のモックとジャスダック上場のT・ZONEホールディングス(現MAGねっと)。「手口はOHTと似ている」とカブコムの斎藤正勝社長は話す。07年に借名口座を使って信用取引で株価を高騰させた後、急落させた「OHT事件」を市場関係者が思い起こしたのも無理はない。
 カブコムで発生した貸倒引当金は1億4000万円強。31社合計で131億円の損失が発生したOHT事件に比べると規模は小さく見えるが、安心するのは早いかもしれない。急落は2銘柄にとどまらず、別の広がりを見せている。
 モック株が下げ始めたのは3月初旬。それまで4万円程度だった株価はストップ安を含め急落。その後も下げ止まらず、7月28日終値は4100円となった。奇妙なのは、モックに重なったかのように、大証ヘラクレス上場のアライヴコミュニティ株も下落していることだ。2月29日に12万4000円だった株価は続落し、7月28日終値は7870円と、モックに似た軌跡をたどっている。
 同様にT・ZONE株と連動したように見えるのが、大証2部上場のジェイオーグループホールディングス株。T・ZONEは5月29日から6月10日まで8営業日連続で下げ、この間に株価は1490円から688円に下がった。JOグループも5月29日に1442円だったのが9営業日連続安で6月11日に185円となった。
 この2つの組み合わせに共通しているのは何か。「互いの株式を担保に信用取引で株価を支えてきたことだ」と、4銘柄を注視してきたある証券会社の審査担当者は解説する。例えば、モック株を担保にアライヴ株を信用取引で買い、上昇したアライヴ株でモック株をさらに信用買いする。「仕手筋の常とう手段」(別の証券会社の売買審査担当者)との指摘もある。
 だが「一方の株価が急落して担保価値が下がれば、他方の信用買いを維持しにくくなる」(同)取引でもある。この場合は売りが売りを呼ぶ悪循環が銘柄間で生じることになる。
 これらの銘柄はもともと取引が薄く、わずかな売買でも株価が動きやすい面があった。ある証券会社の首脳は「4銘柄は昨年、新規の信用取引ができないように規制したが、それより前からある建玉についてはどうしようもなかった」という。投資家は「流動性が低い」「信用取引の比率が過度に高い」といった中小型株には特に注意すべきだろう。
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