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「全体相場は一時的な調整、CPIなどを警戒」

 昨日の米国株式相場は下落。ダウ工業株30種平均は15.22ドル安の12632.26ドル、ナスダック総合指数は10.58ポイント安の 2504.52ポイントとなった。グリーンスパン前議長が米景気の後退入りを示唆する発言をしたほか、28日発表のGDP改定値が下方修正されるとの見方が台頭。原油先物相場の上昇や住宅市場の減速懸念も売り材料とされており、主要株価指数は軒並み軟調な推移となった。また、シカゴ日経平均先物(CME)は18235円。大証終値と比べて5円高の水準で取引を終了している。従って本日の東京株式相場は米国株式相場の下落を受けて軟調なスタートを想定。調整ムードの強い寄り付きになると思われる。
 昨日の日経平均は一時戻り高値を更新する場面もあったが、総じて方向感の乏しい状況。積極的に上値を買い進む材料に乏しく、強弱感が対立する形となっている。今週末には消費者物価指数(CPI)が発表される予定となっており、一部のエコノミストからは前年同期比でマイナスになるとの見方が台頭。原油価格の下落がその要因としているが、投資家の“脱デフレ”への期待感が高かっただけに、ショック安に見舞われる可能性がある。
 また、外国為替市場の動向も気になるところだ。米国の住宅市場の減速がドル安要因になりかねず、日米金利差を背景とした円キャリートレードへの期待は徐々に後退しつつある。一段の円安進行への可能性は低くなっており、輸出関連株を積極的に買い進む要因に乏しい。原油相場の上昇も米景気にダメージを与えかねず、東京株式市場でも国際優良株の上値は重くなりそうだ。
 日経平均の日足チャートでは下方に小さな窓(17968.26円-18024.48円)が空いている。短期的にはこの水準まで調整する可能性があり、一旦買いポジションは整理すべきであろう。テクニカル的な過熱感も強まっており、一段と上値を買い進むには難しい状況となっている。商品市場の上昇を受けて資源株が独歩高する可能性はあるが、全体相場は一時的な調整を余儀なくされそうだ。
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